大きな地震に備えよう!耐震補強リフォームの重要性について徹底解説!

3/25/2024

 

こんにちは!くらしのかんなです♪

 

3月16日にかんなが住んでる福井に新幹線がやってきたよ!当日はいろんなところでイベントが開催されていて盛り上がってたみたい。かんなは自分の部屋からブルーインパルスをみて終わりました笑

これから田舎の福井も盛り上がっていってくれたらいいなー。

 

前回は【家を建てるのに最適な季節は?時期やタイミング】についての記事を紹介したよ♪
↓CLICK↓

 

今回は、

耐震補強リフォームの重要性ついて

 

日本は、世界でも有数の地震大国。

2024年の元旦には能登半島地震が起きて、多くの建物に被害がでて、長く住んでいた家には住めなくなった人もたくさんいるよね。

 

今後、南海トラフや首都直下型地震など、大きな地震がいつやってきてもおかしくない中、日々の生活の場となる「住まい」への地震対策を検討する方もたくさんいるよね。

 

命を守るための耐震リフォームだから、家族でよく話し合い、適切な対応を考えることが大切だよ。

 

ということで、今回は耐震補強リフォームついて詳しく解説していくよ!

 

それではLet’s GO―!

 

 

 

この記事はこんな人におすすめ!

・耐震補強リフォームについて詳しく知りたい

・耐震補強リフォームのポイントを知りたい

・補助金などの仕組みも知りたい

 

 

 

耐震リフォームとは、「現行の耐震基準に適合するように住宅の耐震性能を高めるリフォーム」のことをいうよ。

 

地震に不安があるときは、自宅の耐震性能を耐震診断で確認してみよう。

耐震診断を無償又は、低額で受けられる制度が多くの自治体で設けられているよ。

 

 

耐震リフォームには大きく分けて、

①耐震
②免震
③制震

の3種類の工法があるよ。それぞれについて詳しく紹介していくね。

 

 

耐震工法によるリフォームは、現行の耐震基準に適合するような地震の揺れに耐える構造にするリフォームのこと。

 

柱や壁、基礎などの躯体部分の補強、筋交いの追加等を行い、地震の際に住宅自体が揺れても壊れにくい構造にする工事を行うよ。

 

 

地震の揺れによって壊れないことを目的として行われる工法だから、揺れ自体を防ぐことはできないよ。

 

耐震工法は一般住宅向けの地震対策で広く用いられているから、耐震リフォームといえば、まずは、この工法が最初の選択肢といえるかな。

 

 

免震とは、耐震のように柱や壁、基礎などの躯体部分等で補強するのではなく、

地面から伝わる揺れを建物にできるだけ伝えないような構造にする工法のこと。

 

 

建物の基礎部分に免震ゴムやベアリングのような特殊な装置を設置することにより、住宅に伝わる揺れを弱めることができるよ。

 

地震による住宅へのダメージが抑えられて、住宅の倒壊・家具等が倒れるのも防ぐことが可能だよ。

 

③制震工法

 

制震とは、揺れを抑える構造にすることをいうよ。

戸建て住宅にも用いられていて、内壁と外壁の間に設置した特殊な装置(制振ダンパー等の制震装置)が、地震が起きた際の揺れを抑制する働きをするよ。

 

 

耐震工法と異なり、揺れそのものの勢いを減らすことによって住宅を守る対策で、地震の際の家具が倒れるといった被害の軽減も期待できるよ。

 

また、揺れ全般に広く対応しているから、地震以外の建物の揺れ、例えば台風や突風による影響も抑えることも可能。

 

かんな
かんな
耐震リフォームは、一軒一軒の住宅やそれぞれの敷地の条件を考慮しつつ計画していくよ。

専門的な知識と高度な技術が必要だから、誰にでもできるようなものではないよ。

知識も工事実績も豊富な、信頼できるリフォーム会社を選び相談してね。

 

建物倒壊しやすい住宅の特徴とは?

 

では地震の揺れによって建物倒壊しやすい住宅にはどんな特徴があるのかな。

ここでは4つの項目に分けて目安となる特徴を紹介するね。

 

旧耐震基準で建てられている建物

 

耐震基準とは、「住宅や建築物等の構造物が満たすべき耐震能力の最低限度の基準」のことで、「建築基準法」によって定められているよ。

 

耐震基準は1950年に制定されて以降、大地震が起きた後に見直され、1971年、1981年、2000年に大きく改正され現在に至っているよ。

 

 

特に1981年6に行われた建築基準法の改正では耐震基準が大幅に改正されて、

1981年6月を境としてそれより前の耐震基準を「旧耐震基準」、それ以降の耐震基準を新耐震基準」と呼んでいるよ。

 

旧耐震基準と新耐震基準の大まかな違いは次の通り。

【旧耐震基準】

  • 震度5強程度の地震でほとんど損傷しない

【新耐震基準】

  • 震度5強程度の地震でほとんど損傷しない
  • 震度6強~7に達する程度の地震で倒壊・崩壊しない

 

 

旧耐震基準で建てている家は特に、2階があるのに柱の数が少ないことが多いよ。

2階がある場合は特に、2階がのっている部分を集中してみてもらうことが大事!

 

屋根が重たい建物

 

建物の一番上に載っているのが「屋根」だけど、屋根の重さも建物倒壊に大きく関係しているよ。

 

屋根が重いとなぜ地震による建物倒壊につながるのかというと、次の2つ理由が挙げられるよ。

 

・地震の揺れに加えて、屋根の重さに耐えきれず1階部分がつぶれる

建物の上部が重い場合、同じ大きさの揺れでも振り子の原理で揺れが大きくなる

 

 

特に日本で一般的な「瓦」の屋根は重量が重いから、耐震という面では優れているとは言い難い屋根材。

 

最近では耐震性を考えて、瓦でも軽量瓦であったり、化粧スレートやガルバリウム合板などの屋根材が用いられるケースが増えているよ。

 

壁に問題のある建物
(耐力壁がない・壁量が少ない・配置が悪い )

 

建物の耐震性において、耐力壁や壁の量や配置など、壁はとても重要。

 

新築の間取りを考える際や、リフォームで間取り変更をする際に、よく「この壁は動かすことができない・壊せない」といったいわゆる「耐力壁」があるよ。

 

 

もちろん諸条件が揃えば移動等が可能な場合もあるけど、

建物ではこのような耐力壁を中心に壁の量や壁の配置が耐震性を大きく左右するよ。

 

そもそも耐力壁が必要な個所にない住宅、壁の量が少ない住宅、

そして壁の配置バランスが悪い住宅はその分耐震性でも劣ってしまい、地震によって倒壊しやすい建物といえるよ。

 

耐震リフォームの補助金、支援制度について

 

地震に対する備えを住宅に施すリフォームは、工事費用も高額になることが想定されるけど、

地方公共団体で補助金や支援制度を設けている場合が多いよ。まずは、住んでいる市区町村の担当窓口に確認してみてね。

 

ここでは、どのような補助金、支援制度があるのか一例を紹介するよ。

 

地方自治体による補助金について

 

各地方自治体で、住宅の耐震補強に対する補助金制度を設けているよ。

地震の際に倒壊する危険性があるブロック塀の撤去や解体工事についても費用の一部負担をする自治体もあるよ。

 

地域により補助金対象工事や支給額は異なるから、住んでいるの市区町村の担当窓口に確認してみてね。

かんな
かんな
住んでいる自治体によって、耐震リフォームの補助金申請には、事前の耐震診断が必要な場合があるから注意!事前に確認しておこう!

 

長期優良住宅化リフォーム推進事業

 

省エネ対策や耐震補強、バリアフリー改修工事など、既存住宅の性能向上と長寿命化のために行うリフォームに対し、補助金がでるよ。

 

リフォーム後の住宅性能に応じて、3つの補助限度額が設定されていて、一定の要件を満たすと補助対象経費の3分の1(最大300万円)の補助金が受けられる制度。

 

 

補助対象となるには、一定の要件を満たすことが必要となるよ。

詳しくは、長期優良住宅化リフォーム推進事業のサイトをチェックしてね。

登録や契約、期間など、確認事項がたくさんあるから注意してね!

 

長期優良住宅化リフォーム推進事業のサイト
(国立研究開発法人 建築研究所ホームページ)はこちら>>

 

まとめ

 

以上、【耐震補強リフォームの重要性】についての解説記事でした!皆さんいかがでしたか♪

 

今後、起きりうる地震や災害に対して、しっかりと対策を行っていくことがとても大事だよ。

南海トラフ地震は特に数年で起きると予測されているから、家族を守るためにも今回解説した内容を確認して、

必要であれば補強リフォーム等を行ってね。不安な方は最寄りの業者さんにまずは相談してみよう。

 

それでは次回もお楽しみに♪

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